コンビニで売られている「Vプリカ」の使い方とは？
最近のコンビニには、生活用品やお弁当といったもののほかに、Amazonなどオンラインショッピングで使えるギフト券のコーナーがあります。そのギフト券のひとつに「Vプリカ」がありますが、3000円分を3250円で売っているなど「使うと損」になる仕組み。はたして、どのような人にVプリカのメリットがあるのでしょう。
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Vプリカのコンビニでの販売価格
「Vプリカ」は、信販会社のライフカードが発行しているネット専用のプリペイドカードです。プリペイドとは「前払い」の意味で、あらかじめ決められた金額のカードを購入することで、その金額分だけショッピングで利用可能。事前チャージして使う、QRコード決済や交通系ICカードなどに近いサービスといえます。
Vプリカの特徴は、購入した残高分をVISAカードのクレジット決済に利用する点にあります。つまり、VISAカードに対応したオンラインサイトであれば、Vプリカのカード番号などを入力することで、クレジットカードと同じように利用できるのです（一部非対応店舗あり）。
しかし、Vプリカには不思議な点がひとつあります。それは、購入金額より実際に使える金額が少なくなることです。例えば、3000円分の販売価格はコンビニでは3250円、5000円分は5290円といった具合です。Amazonギフト券やiTunesギフトカードは「購入金額＝利用可能金額」で、Vプリカのようなことはありません。
Vプリカの使い方は利用者側が手数料
つまり、Vプリカの使い方は利用者側が手数料を払う仕組みになっていて、手数料不要のクレジットカードを利用するより損になります。それでは、このように利用者にとって不利なVプリカが、なぜ全国のコンビニで幅広く売られているのでしょうか？
まず考えられる理由として、海外通販などで怪しげな業者に自分のクレジットカード番号が渡り不正利用されるのを防ぎたい、というものがあります。実際、クレジットカードの不正利用は国内・海外問わず発生しているので、そうしたトラブルに巻き込まれたくない、という心理はわかります。
しかし、Amazonや楽天市場といった大手ネットショッピングサイトでは、クレジットカードの決済はサイト側ですべて管理していて、出店店舗へクレジットカード情報は届きません。つまり、大手サイトを利用する限り、クレジットカード情報について心配する必要はないのです。
Vプリカがコンビニで売られる理由
実は、Vプリカがコンビニで幅広く売られている理由は別にあります。それは「クレジットカードや銀行口座がなくても使える」という点です。何らかの事情でクレジットカードや銀行口座を作れない場合、QRコード決済も利用登録が不可能。そうした人がネットショッピングを利用するには、Vプリカのようなサービスが必要なのです。
なお、クレジットカードや銀行口座を自由に作れない人としては18歳未満（未成年の高校生を含む）が挙げられますが、Vプリカは規約で18歳未満の利用はできないとしています。そこで、息子や娘にお小遣い代わりにVプリカを渡すといった活用法は規約違反になってしまうため要注意です。
このほか、Vプリカの使い方では購入するごとに、クレジットカード番号が新しくなることもポイント。動画サイトの無料お試しサービスなど、カード番号を個人認証に使って登録回数を制限しているサイトでは、Vプリカの使い方次第で何度も登録できてしまう可能性があります。
